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最高益更新によって役員報酬はどう変化したのか

商社マンといえば、高給サラリーマンの代名詞である。学生の就職先として多大な人気を博しており、その傾向はさらに強まっている。

バブル崩壊後には、「商社不要論」が持ち上がり冬の時代を迎えたものの、従来の物流から事業投資中心の高効率経営に方針を大転換。この決断が功を奏し、06年3月期決算では、多くの総合商社が過去最高益を更新した。

そうなると俄然注目されるのが、役員報酬の額である。もともと優秀な素材の多い商社マンのなかで、さらに出世レースに勝ち残った役員の待遇が良いのは当然といえるかもしれない。

三菱、三井、住友といったトップ大手総合商社では、役員一人当たりの平均年収は軒並み5000万円に達する。さらに、有価証券報告書に記載されない収入がある場合もあり、実際はさらに巨額となっている可能性がある。

また、投資先の会社の経営者となるケースも増えてきたり、経営幹部育成のための制度を充実させている。ここで結果を残せば、他の企業から声がかかることも多いようだ。

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